健康経営とは、従業員の健康管理を経営的な視点から考え、戦略的に実践する経営手法です。単なる福利厚生ではなく、企業の持続的な成長と競争力強化のための重要な経営戦略なのです。アメリカの経営心理学者ロバート・ローゼン氏が1992年に提唱したこの概念は、日本でも2000年代後半から広く知られるようになりました。今や多くの企業が注目する理由は明確です。
健康経営を実践すると、従業員の集中力向上、業務効率アップ、優秀な人材の確保・定着率向上につながり、最終的には企業イメージや業績の向上という好循環を生み出します。逆に従業員の健康を軽視する「不健康経営」では、モチベーション低下や生産性の低下、さらには業績悪化という負のスパイラルに陥りかねません。
健康経営が求められる背景には、少子高齢化による生産年齢人口の減少、従業員の高齢化、長時間労働の常態化、そしてリモートワークなどワークスタイルの変化があります。総務省の統計によると、日本では生産年齢人口は1995年の約8,700万人をピークに減少し続け、2050年には約5,275万人まで減少すると予測されています。
このような状況下で企業が持続的に成長するためには、従業員が心身ともに健康で長く活躍できる環境づくりが不可欠なのです。
健康経営導入の5つの基本ステップ
健康経営を導入するには、体系的なアプローチが必要です。ここでは、成功への道筋となる5つの基本ステップを詳しく解説します。
ステップ1：社内の声を把握し、健康経営の目的を明確にする
健康経営の出発点は、経営トップの宣言ではなく「社内で何が求められているのか」を把握することです。従業員がどのような不調を抱えているのか、働くうえで何に困っているのかを理解することで、健康経営の目的が具体的になります。
例えば、残業の多さが課題であれば「労働時間の是正」、メンタル不調が多ければ「相談体制の強化」、女性従業員の割合が高ければ「ライフステージに対応した支援」といった具合に、会社ごとに取り組むべき方向性は異なります。
社内アンケートやストレスチェックの結果、健康診断データなどを活用し、現場の声を丁寧に拾い上げることが大切です。その上で、「なぜ健康経営に取り組むのか」という目的を経営側が明確に示すことで、施策は形だけに終わらず、従業員の共感と参加を得られるものになります。
ステップ2：推進体制をつくり、責任の所在を明確にする
健康経営を継続的に進めるためには、担当部署や責任者を明確にすることが不可欠です。人事や総務だけに任せるのではなく、経営層・現場・産業医や保健師などの関係者が関わる「推進チーム」を組むと効果的です。
体制づくりのポイントは以下の通りです。
- 責任の所在を明確にする：誰が最終的に意思決定するのかをはっきりさせる
- 部門横断でチームを組む：人事・総務に加えて現場代表を含め、実態に即した施策にする
- 経営層の関与を担保する：社長直轄や役員クラスが関わることで全社的な推進力を確保
こうした体制が整うことで、健康経営が一過性の取り組みではなく、会社全体の戦略として機能するようになります。
ステップ3：現状を把握し、重点課題を明らかにする
施策を考える前に欠かせないのが、従業員の健康状態や意識を客観的に把握することです。データと現場の声を両面から集めることで、具体的な課題が見えてきます。
活用できる情報には以下があります。
- 健康診断結果や受診率：生活習慣病や再検査率の傾向を把握
- ストレスチェックの集計：メンタル面の課題を抽出
- 従業員アンケート：働き方や健康に関する意識・要望を把握
これらをもとに「自社で優先して取り組むべき課題」を明確化します。例えば「長時間労働」「メンタル不調」「女性特有の健康課題」など、課題ごとに方向性を整理しておくと、施策立案がスムーズになります。
ステップ4：具体的な施策に取り組む
課題が明らかになったら、それを解決するための制度や取り組みを設計し、目標を設定して実行に移します。ポイントは「自社の課題に合った施策を選ぶこと」です。
例えば、長時間労働が問題であれば「ノー残業デー」や労働時間管理の徹底、メンタル不調が多ければストレスチェック後のフォロー体制強化や相談窓口の充実が考えられます。
取り組みのテーマは幅広く、運動習慣の促進、食生活の改善、禁煙支援、メンタルヘルスケア、ワークライフバランスの推進などがあります。自社の状況に合わせて優先順位をつけ、現実的に実行可能なところから始めるのが成功の近道です。
ステップ5：取り組みを評価し、改善につなげる
健康経営を継続的に発展させるためには、実施した施策の効果を定期的に評価し、改善を重ねていくことが欠かせません。設定した目標に対してどの程度達成できたのかを測定し、効果を客観的に確認しましょう。
評価の指標としては、健康診断結果の改善率、ストレスチェックのスコア変化、病気休暇取得率の減少、従業員満足度の向上などが挙げられます。定量データと従業員の声といった定性的な情報の両面から確認するのが望ましいです。
その結果をもとに、効果の高い施策は継続・拡大し、効果が限定的な施策は見直す。こうしたPDCAサイクルを回すことで、健康経営の質を高め、持続的な成果へとつなげていくことができます。
健康経営を成功させるための重要ポイント
健康経営を導入する際、単に形だけ整えても効果は限定的です。真に成果を上げるためには、以下のポイントに注意して取り組むことが重要です。
経営トップのコミットメントを示す
健康経営の成否を左右するのは、経営トップの姿勢です。トップ自らが健康づくりに取り組み、その姿勢を示すことで、全社的な推進力が生まれます。例えば、経営層が率先して健康診断を受診したり、社内イベントに参加したりすることで、「健康経営は経営戦略の一部である」という強いメッセージを発信できます。
健康経営は一時的な取り組みではなく、企業の持続的成長を支える長期的な投資です。その視点をトップが明確に示すことが重要です。
従業員参加型の仕組みをつくる
効果的に健康経営を進めるためには、従業員が主体的に参加できる仕組みが欠かせません。トップダウンの施策だけでなく、ボトムアップの取り組みを組み合わせることで、全社的な活動へと広がります。
具体的には、部署ごとに健康推進リーダーを選出して現場発の活動を促進したり、従業員からアイデアを募集して実現につなげたりする方法があります。また、ウォーキングイベントや食生活の共有など、楽しみながら継続できる工夫を取り入れることで参加率も高まります。
外部リソースを活用する
健康経営を効率的に進めるには、外部の専門家やサービスを取り入れることも有効です。産業医や保健師、健康保険組合、ヘルスケアサービス提供企業など、専門知識を持つパートナーと連携することで、自社だけでは難しい取り組みを補うことができます。
特に中小企業では、人員や予算の制約から自力で進めるのが難しい場合もあります。その際は、協会けんぽや地域の商工会議所が提供する健康経営支援サービスを活用するのも一つの方法です。自社の状況に合わせて外部リソースを選び、効率的に健康経営を推進することが成功への近道となります。
やさい薬膳での取り組み例
やさい薬膳では、従業員が日常生活の中で無理なくセルフケアを実践できるよう、具体的な仕組みを用意しています。
- 体質診断テストで社員一人ひとりの健康状態を見える化
- 部署ごとのデータレポートで組織全体の健康課題を把握
- 短尺動画のeラーニングで、野菜や薬膳の知識を効率的に学習
- 薬膳師とのチャット相談で、食事や体調の悩みに気軽に対応
これらを組み合わせることで、従業員の健康意識を高めるだけでなく、企業としても戦略的に健康経営を推進することができます。
まとめ：健康経営で企業の持続的成長を実現する
健康経営は、従業員の健康を守るだけでなく、企業の持続的な成長を支える重要な経営戦略です。本記事で紹介した5つのステップ（目的の明確化、運用体制の整備、課題把握、施策実行、評価と改善）を踏まえて計画的に進めることが、成果を出すための鍵となります。
その実践を支えるのが、経営トップのコミットメント、従業員が主体的に参加できる仕組み、そして外部リソースの活用です。これらを組み合わせることで、健康経営は単なる福利厚生ではなく、企業の未来を形づくる投資へと変わります。成果は短期間で現れるものではありませんが、長期的に取り組むことで「従業員の健康増進」「生産性の向上」「企業イメージアップ」という好循環を生み出すことができます。
もし「どこから始めればよいか分からない」と感じるなら、やさい薬膳の健康経営プログラムをご検討ください。東洋医学の知恵と身近な野菜を組み合わせ、従業員の“なんとなく不調”を日常の食事から改善する仕組みを提供します。無理なく続けられるセルフケア支援で、企業の健康経営を強力にサポートします。
